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CONTAMINANT GUIDE

第一種 VOC第二種 重金属等第三種 農薬等

汚染物質を特定し、性質に合う対策方法を選ぶ。

特定有害物質26物質に加え、油分・TPH・複合汚染も個別に検討します。

同じ「土壌汚染」でも、揮発・溶出・吸着・比重・分解性は物質ごとに異なります。調査結果と現地条件から、原位置浄化、土壌分級、吸着回収、地下水管理、掘削除去等を比較します。

FIRST PRINCIPLE

物質名だけで、工法を決めない

同じ物質でも、濃度・深度・土質・地下水・存在形態によって、最適な対策は変わります。

01

移動しやすさ

揮発性や水への溶けやすさを確認し、土壌ガス・地下水への広がりを評価します。

02

回収・固定の可能性

分解、吸着、不溶化、比重分離など、現地試料で適用性を確認します。

03

施工後の管理

対象物質の残存、再溶出、地下水への移行を分析・モニタリングします。

26 REGULATED SUBSTANCES

土壌汚染対策法の特定有害物質

現行の土壌汚染対策法施行令で定められている26物質を3区分で掲載しています。

CLASS 01 / 12

第一種特定有害物質

揮発性有機化合物(VOC)

  • 01クロロエチレン(塩化ビニルモノマー)
  • 02四塩化炭素
  • 031,2-ジクロロエタン
  • 041,1-ジクロロエチレン
  • 051,2-ジクロロエチレン
  • 061,3-ジクロロプロペン
  • 07ジクロロメタン
  • 08テトラクロロエチレン(PCE)
  • 091,1,1-トリクロロエタン
  • 101,1,2-トリクロロエタン
  • 11トリクロロエチレン(TCE)
  • 12ベンゼン
CLASS 02 / 9

第二種特定有害物質

重金属等

  • 01カドミウム及びその化合物
  • 02六価クロム化合物
  • 03シアン化合物
  • 04水銀及びその化合物
  • 05セレン及びその化合物
  • 06鉛及びその化合物
  • 07砒素及びその化合物
  • 08ふっ素及びその化合物
  • 09ほう素及びその化合物
CLASS 03 / 5

第三種特定有害物質

農薬等

  • 01シマジン
  • 02チオベンカルブ
  • 03チウラム
  • 04ポリ塩化ビフェニル(PCB)
  • 05有機りん化合物

※物質名・分類は現行の土壌汚染対策法施行令に基づきます。調査対象、基準、必要な措置は、土地の履歴、法令上の契機、区域指定、所管行政との協議により個別に確認します。

TREATMENT ROUTES

物質の性質から、対策方法を振り分ける

下記は検討の入口です。実施工前に現地試料による試験、分析、行政協議を行います。

01

揮発性有機化合物(VOC)

土壌ガス、土壌溶出、地下水への移行・拡散を一体で確認します。原位置浄化、揚水処理、観測井管理などを候補として、現地試料による適用試験で判断します。

四塩化炭素・PCE・TCE対策を見る →
02

鉛等の比重差を利用できる物質

土質・粒径・含有状態を確認し、縦型遠心分離機による分級・回収の適用性を試験します。基準適合を確認できた分級土のみ再利用を検討します。

鉛・ふっ素・ほう素対策を見る →
03

ふっ素・ほう素等の溶出対策

不溶化・吸着・固定化・溶出抑制を検討し、必要に応じて吸着材の分級回収を組み合わせます。再溶出と地下水への移行を継続確認します。

吸着・分級回収を見る →
04

地下水へ移行した汚染

地下水位・流向・濃度分布を確認し、原位置浄化、揚水・閉ループ処理、観測井モニタリングを現場条件に応じて組み合わせます。

地下水対策を見る →
05

第三種・油分・複合汚染

物質の性状に応じ、吸着、移動抑制、分解促進、濃度低減、臭気・油膜抑制等を比較します。個別試験と分析結果で適用可能性を判断します。

個別に相談する →

FIXATION / ADSORPTION

「濃度が下がる」と「物質がなくなる」は同じではありません

不溶化・固定化・吸着では、対象物質が土壌または吸着材に残る場合があります。そのため、溶出試験、pH、再溶出、処理水、地下水への移行、吸着材の回収・処分まで確認します。

不溶化・吸着→溶出量を確認→再溶出を確認→継続管理

SELECTION CHECK

工法を選ぶ前に確認する6項目

01

物質名・分解生成物

元の使用物質だけでなく、分解によって生じる物質も調査対象となる場合があります。

02

溶出量・含有量

地下水経由のリスクと直接摂取のリスクでは、確認する基準と対策の考え方が異なります。

03

土質・pH・有機物

薬剤反応、吸着、不溶化、分級の効果に影響するため、現地試料で確認します。

04

地下水位・流向

土壌中の汚染源だけでなく、地下水へ移行した範囲と下流側への影響を確認します。

05

建屋・配管・操業

施工機械、注入位置、掘削可否、設備動線、操業継続条件を工法選定へ反映します。

06

対策後の確認方法

施工後の採取位置、分析、再溶出、地下水モニタリング、完了判定を事前に計画します。

FROM ANALYSIS TO ACTION

分析結果から、相談先を迷わせない

物質名・濃度・深度・地下水の有無を確認し、必要な専門ページと担当へつなぎます。

01調査報告書・分析結果
→
02物質・範囲・地下水を整理
→
03適用試験・工法比較
→
04行政協議・施工計画
行政協議・施工計画を見る

FAQ

汚染物質別対策のよくある質問

26物質すべてを同じ工法で浄化できますか?

できません。物質の性質、濃度、存在形態、土質、地下水、土地利用により適用できる工法が異なります。現地試料で試験し、行政・指定調査機関等と確認方法を整理します。

第一種特定有害物質は地下水も調査しますか?

揮発性有機化合物は土壌ガス・土壌だけでなく、地下水へ移行・拡散している可能性があります。地下水位・流向・濃度分布を確認し、土壌と地下水を一体で評価します。

重金属を薬剤でなくすことはできますか?

不溶化・固定化・吸着では、対象物質が土壌や吸着材に残存する場合があります。溶出抑制、分級回収、適正処分、再溶出確認、地下水管理を組み合わせて検討します。

油汚染も相談できますか?

相談できます。油種、TPH、臭気、油膜、深度、地下水への影響を確認し、吸着、回収、分解促進、移動抑制等の適用可能性を個別に検討します。

物質名が分からなくても相談できますか?

可能です。土地の使用履歴、使用薬品、調査報告書、分析結果、設備配置から、追加確認すべき物質と調査方法を指定調査機関等と整理します。

CONTAMINANT CONSULTATION

物質名と分析結果から、次に必要な対策を整理します。

調査報告書、分析結果、対象物質、濃度、深度、地下水、建物配置、土地利用目的など、分かる範囲でお知らせください。物質名が不明な段階からでも相談できます。

対象物質について相談する052-705-6533
受付時間:平日10:00–17:00

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