総合トップ土壌・地下水汚染対策汚染物質別の対策

CONTAMINANT GUIDE

第一種 VOC第二種 重金属等第三種 農薬等

汚染物質を特定し、性質に合う対策方法を選ぶ。

特定有害物質26物質に加え、油分・TPH・複合汚染も個別に検討します。

同じ「土壌汚染」でも、揮発・溶出・吸着・比重・分解性は物質ごとに異なります。調査結果と現地条件から、原位置浄化、土壌分級、吸着回収、地下水管理、掘削除去等を比較します。

FIRST PRINCIPLE

物質名だけで、工法を決めない

同じ物質でも、濃度・深度・土質・地下水・存在形態によって、最適な対策は変わります。

01

移動しやすさ

揮発性や水への溶けやすさを確認し、土壌ガス・地下水への広がりを評価します。

02

回収・固定の可能性

分解、吸着、不溶化、比重分離など、現地試料で適用性を確認します。

03

施工後の管理

対象物質の残存、再溶出、地下水への移行を分析・モニタリングします。

26 REGULATED SUBSTANCES

土壌汚染対策法の特定有害物質

現行の土壌汚染対策法施行令で定められている26物質を3区分で掲載しています。

CLASS 01 / 12

第一種特定有害物質

揮発性有機化合物(VOC)

  • 01クロロエチレン(塩化ビニルモノマー)
  • 02四塩化炭素
  • 031,2-ジクロロエタン
  • 041,1-ジクロロエチレン
  • 051,2-ジクロロエチレン
  • 061,3-ジクロロプロペン
  • 07ジクロロメタン
  • 08テトラクロロエチレン(PCE)
  • 091,1,1-トリクロロエタン
  • 101,1,2-トリクロロエタン
  • 11トリクロロエチレン(TCE)
  • 12ベンゼン
CLASS 02 / 9

第二種特定有害物質

重金属等

  • 01カドミウム及びその化合物
  • 02六価クロム化合物
  • 03シアン化合物
  • 04水銀及びその化合物
  • 05セレン及びその化合物
  • 06鉛及びその化合物
  • 07砒素及びその化合物
  • 08ふっ素及びその化合物
  • 09ほう素及びその化合物
CLASS 03 / 5

第三種特定有害物質

農薬等

  • 01シマジン
  • 02チオベンカルブ
  • 03チウラム
  • 04ポリ塩化ビフェニル(PCB)
  • 05有機りん化合物

※物質名・分類は現行の土壌汚染対策法施行令に基づきます。調査対象、基準、必要な措置は、土地の履歴、法令上の契機、区域指定、所管行政との協議により個別に確認します。

TREATMENT ROUTES

物質の性質から、対策方法を振り分ける

下記は検討の入口です。実施工前に現地試料による試験、分析、行政協議を行います。

01

揮発性有機化合物(VOC)

土壌ガス、土壌溶出、地下水への移行・拡散を一体で確認します。原位置浄化、揚水処理、観測井管理などを候補として、現地試料による適用試験で判断します。

四塩化炭素・PCE・TCE対策を見る
02

鉛等の比重差を利用できる物質

土質・粒径・含有状態を確認し、縦型遠心分離機による分級・回収の適用性を試験します。基準適合を確認できた分級土のみ再利用を検討します。

鉛・ふっ素・ほう素対策を見る
03

ふっ素・ほう素等の溶出対策

不溶化・吸着・固定化・溶出抑制を検討し、必要に応じて吸着材の分級回収を組み合わせます。再溶出と地下水への移行を継続確認します。

吸着・分級回収を見る
04

地下水へ移行した汚染

地下水位・流向・濃度分布を確認し、原位置浄化、揚水・閉ループ処理、観測井モニタリングを現場条件に応じて組み合わせます。

地下水対策を見る
05

第三種・油分・複合汚染

物質の性状に応じ、吸着、移動抑制、分解促進、濃度低減、臭気・油膜抑制等を比較します。個別試験と分析結果で適用可能性を判断します。

個別に相談する

FIXATION / ADSORPTION

「濃度が下がる」と「物質がなくなる」は同じではありません

不溶化・固定化・吸着では、対象物質が土壌または吸着材に残る場合があります。そのため、溶出試験、pH、再溶出、処理水、地下水への移行、吸着材の回収・処分まで確認します。

不溶化・吸着溶出量を確認再溶出を確認継続管理

SELECTION CHECK

工法を選ぶ前に確認する6項目

01

物質名・分解生成物

元の使用物質だけでなく、分解によって生じる物質も調査対象となる場合があります。

02

溶出量・含有量

地下水経由のリスクと直接摂取のリスクでは、確認する基準と対策の考え方が異なります。

03

土質・pH・有機物

薬剤反応、吸着、不溶化、分級の効果に影響するため、現地試料で確認します。

04

地下水位・流向

土壌中の汚染源だけでなく、地下水へ移行した範囲と下流側への影響を確認します。

05

建屋・配管・操業

施工機械、注入位置、掘削可否、設備動線、操業継続条件を工法選定へ反映します。

06

対策後の確認方法

施工後の採取位置、分析、再溶出、地下水モニタリング、完了判定を事前に計画します。

FROM ANALYSIS TO ACTION

分析結果から、相談先を迷わせない

物質名・濃度・深度・地下水の有無を確認し、必要な専門ページと担当へつなぎます。

01調査報告書・分析結果
02物質・範囲・地下水を整理
03適用試験・工法比較
04行政協議・施工計画
行政協議・施工計画を見る

FAQ

汚染物質別対策のよくある質問

26物質すべてを同じ工法で浄化できますか?

できません。物質の性質、濃度、存在形態、土質、地下水、土地利用により適用できる工法が異なります。現地試料で試験し、行政・指定調査機関等と確認方法を整理します。

第一種特定有害物質は地下水も調査しますか?

揮発性有機化合物は土壌ガス・土壌だけでなく、地下水へ移行・拡散している可能性があります。地下水位・流向・濃度分布を確認し、土壌と地下水を一体で評価します。

重金属を薬剤でなくすことはできますか?

不溶化・固定化・吸着では、対象物質が土壌や吸着材に残存する場合があります。溶出抑制、分級回収、適正処分、再溶出確認、地下水管理を組み合わせて検討します。

油汚染も相談できますか?

相談できます。油種、TPH、臭気、油膜、深度、地下水への影響を確認し、吸着、回収、分解促進、移動抑制等の適用可能性を個別に検討します。

物質名が分からなくても相談できますか?

可能です。土地の使用履歴、使用薬品、調査報告書、分析結果、設備配置から、追加確認すべき物質と調査方法を指定調査機関等と整理します。

CONTAMINANT CONSULTATION

物質名と分析結果から、次に必要な対策を整理します。

調査報告書、分析結果、対象物質、濃度、深度、地下水、建物配置、土地利用目的など、分かる範囲でお知らせください。物質名が不明な段階からでも相談できます。

対象物質について相談する052-705-6533
受付時間:平日10:00–17:00

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